がんと分かっても、すぐに退職を決める必要があるとは限りません。治療の予定や体調、勤務先で利用できる制度を確認してから考えることができます。
一方、体調や仕事内容によっては、治療方針が決まる前でも、いったん仕事を休んだ方がよい場合があります。この記事では、退職を決める前に確認しておきたいことを順番に紹介します。
がんと分かっても、すぐに退職する必要はありません
がん治療と仕事の両立が可能かどうかは、治療内容、通院の頻度、体調、仕事内容によって異なります。
治療を受けながら働く人もいれば、一時的に休職する人、勤務時間や仕事内容を調整する人もいます。告知された時点で退職を決めず、まずは治療の見通しと勤務先の制度を確認してから考えることができます。
体調がつらい場合は、今後の働き方をすぐに決めなくても、先に数日休んで考える方法もあります。
まず、治療と通院の見通しを確認します
治療の見通しは、これからの働き方を考えるための大切な情報です。ただし、治療前の段階では、期間や副作用について正確に予測できないこともあります。まずは現時点で分かっている範囲を確認します。
診察では、次のようなことを尋ねられます。
- どのような治療を予定しているか
- 通院や入院はどのくらい必要になりそうか
- 仕事や日常生活に影響が出やすい時期はあるか
- 仕事をするうえで避けた方がよい作業はあるか
診察での質問例
「今後の治療と通院の予定について、現時点で分かっている範囲を教えてください。仕事を続ける場合に、気をつけた方がよいことはありますか？」
休暇・休職や働き方の選択肢を確認します
治療の予定がある程度分かったら、勤務先で利用できる制度や、働き方を調整できるか確認します。
勤務先によって、有給休暇、病気休暇、休職、短時間勤務、時差出勤、在宅勤務、担当業務の変更など、利用できる制度は異なります。最初から希望を一つに決めず、どのような選択肢があるか尋ねる方法もあります。
人事・総務への伝え方の例
「治療のため、今後通院や休みが必要になる可能性があります。利用できる休暇や休職制度、勤務時間・業務内容を調整する制度があるか教えてください」
まだ治療予定が決まっていない場合は、次の言い方でもよいでしょう。
「治療の予定はまだ確定していませんが、今後の働き方を考えるため、利用できる制度を先に確認したいです」
この言い方なら、休職すると決める前でも制度だけ確認できます。
職場には、必要な範囲で伝えられます
診断名や詳しい病状を職場の全員に伝える必要はありません。まずは上司や人事など、業務調整や制度の手続きに関わる人へ、必要な範囲から伝えられます。
最初に伝える内容は、次のようなものです。
- 通院や入院の可能性があること
- 休みや勤務時間の調整が必要になる可能性
- 仕事上、配慮してほしいこと
- 詳細な予定は分かり次第伝えること
上司への伝え方の例
「治療のため、今後通院や入院が必要になる可能性があります。詳しい予定はまだ決まっていませんが、分かり次第お伝えします。勤務について相談させてください」
病名を詳しく伝えたくない場合は、
「治療と通院が必要になり、勤務時間や休暇について相談したいことがあります」
という伝え方もできます。
一方で、休職制度や業務上の配慮を利用するときは、人事担当者などへ診断書の提出や一定の説明が必要になる場合があります。誰に、どの情報を提出する必要があるかを確認してから伝える範囲を考えられます。
退職する前に、お金と健康保険について確認を
退職すると、給与だけでなく、勤務先の休職制度、健康保険、傷病手当金などの扱いが変わる場合があります。
退職日を決める前に、勤務先と加入している健康保険へ次の点を確認しておくと、利用できる制度を比較しやすくなります。
- 休職中の給与の有無
- 休職できる期間
- 休職中の社会保険料
- 傷病手当金の対象になる可能性
- 退職後の健康保険と傷病手当金の扱い
勤務先や保険窓口への質問例
「治療のため仕事を休む可能性があります。休職中の給与や社会保険料、傷病手当金の手続きについて教えてください」
退職も検討している場合は、
「退職した場合、現在利用できる制度や傷病手当金の扱いがどのように変わるか、退職日を決める前に確認したいです」
と尋ねられます。
体調や仕事内容に合わせて、休むことも検討できます
治療中も仕事を続けられる場合がありますが、体調や仕事内容によっては、一時的に休んだり、勤務時間や担当業務を調整したりした方がよいこともあります。
たとえば、治療によって感染症への注意が必要と説明されている場合の対人業務、重い物を扱う仕事、高所作業、長時間の運転、危険な機械を操作する仕事などでは、安全に続けられるかを主治医や勤務先と確認します。
休職だけでなく、有給休暇を使って数日休む、勤務時間を短くする、治療直後だけ休む、担当業務を一時的に変えるといった方法も考えられます。
退職を決める前に確認したい順番
まずは次の診察で医師の見通しを聞き、その情報をもとに職場と保険の窓口へ順に確認すると選択肢が整理しやすくなります。
判断を急がなくてかまいません。体調や生活の負担を見ながら、一つずつ試してみてください。
- 治療と通院の見通し
- 勤務先の休暇・休職制度
- 勤務時間や業務内容を調整できるか
- 休職中の収入と傷病手当金
- 退職後の健康保険や給付の扱い
キャンエビのまとめ
- がんと分かっても、すぐに仕事を辞める必要があるとは限りません。まずは治療や通院の見通しと、勤務先で利用できる制度を確認します。
- 有給休暇や休職、短時間勤務、在宅勤務、業務内容の変更などを利用しながら、仕事を続けられる場合があります。
- 退職すると、勤務先の休職制度や復職の選択肢、健康保険や傷病手当金の扱いが変わる可能性があります。退職日を決める前に確認しておくことが大切です。
- 職場全体に詳しい病状を伝える必要はありません。業務調整や制度の利用に必要な相手へ、必要な範囲から相談できます。
- 体調や仕事内容によっては、仕事を続けることより休養を優先した方がよい場合もあります。続けるか辞めるかの二択にせず、一時的に休む方法も含めて考えられます。
