海外でがんと診断された。日本でセカンドオピニオンを受けられる？

2026年10月15日

海外でがんと診断され、現地の医師から治療方針を説明されたとき、「日本の専門医にも意見を聞いてみたい」と思うことがあるかもしれません。日本であれば別の治療法があるのか、今勧められている治療は日本でも一般的なのか、確認したいことは人によってさまざまです。

海外在住でも、日本の医療機関でセカンドオピニオンを受けることは可能です。 日本へ一時帰国して対面で相談する方法のほか、海外にいながらオンラインで相談できる病院もあります。ただし、海外在住者の受け入れ条件や必要書類、料金は病院によって異なります。

セカンドオピニオンを受けたら、日本で治療することになる？

セカンドオピニオンは、現在の主治医とは別の医師に、診断や治療方針について意見を聞くことです。日本の病院でセカンドオピニオンを受けたからといって、日本へ転院したり、そこで治療を受けたりする必要はありません。

たとえば、海外の主治医から勧められた治療について、日本の専門医がどう考えるかを聞き、その内容を現地の主治医と話し合うこともできます。別の医師の意見を聞いた結果、現在の治療方針への理解が深まることもあれば、ほかの選択肢について検討するきっかけになることもあります。

ただし、セカンドオピニオンは通常の診察とは異なります。基本的には、すでに受けた検査や診断の情報をもとに意見を聞くもので、新たな検査や薬の処方、治療を受ける場ではありません。日本で治療を受けたい場合は、別途、診療の受け入れについて相談する必要があります。

日本へ一時帰国して、対面で相談するには？

日本で対面のセカンドオピニオンを受けたい場合は、希望する病院のセカンドオピニオン外来に申し込みます。多くの病院では事前予約が必要で、海外の病院で受けた診断や治療に関する資料の提出を求められます。

一般的に準備するのは、現地の主治医が作成した紹介状（診療情報提供書）、CTやMRIなどの画像データ、検査結果、病理レポート、これまでの治療経過が分かる資料などです。必要な資料や提出方法は病院ごとに異なります。

特に確認したいのが、外国語で書かれた診療情報の扱いです。たとえば国立がん研究センター中央病院では、セカンドオピニオンの紹介状を日本語で提出するよう求めており、外国語の紹介状や検査結果は、提携する医療コーディネート会社による翻訳が必要とされています。

海外の病院に資料を依頼するには時間がかかる場合もあるため、一時帰国の日程を決める前に、日本の受診先へ必要書類や予約方法を確認しておくと準備しやすくなります。

なお、本人が帰国できない場合でも、病院によっては家族だけで相談できることがあります。その場合は本人の同意書などが必要になるため、代理で相談できる条件も確認しておきたいところです。

海外に住んだまま、オンラインで相談する方法もある

日本まで帰国するのが難しい場合には、オンラインセカンドオピニオンという選択肢があります。日本の病院に渡航せず、海外で受けた検査や診断の情報を提出して、日本の専門医の意見を聞く方法です。

ただし、日本国内向けのオンラインセカンドオピニオンを実施している病院でも、海外から利用できるとは限りません。 海外在住者を対象とした制度があるかどうかを、個別に確認する必要があります。
実際に、海外からのオンライン相談を受け付けている医療機関もあります。

国立がん研究センター中央病院

国立がん研究センター中央病院では、海外在住の日本人患者も対象に含む、海外オンラインセカンドオピニオンを実施しています。

2026年7月14日更新の案内では、海外オンラインセカンドオピニオンの料金は132,000円（税込）です。対面の場合は、日本の公的医療保険の資格がある人は44,000円（税込）、資格がない人は132,000円（税込）と案内されています。いずれもセカンドオピニオン自体は保険診療ではありません。

また、紹介状は日本語での提出が必要で、外国語の資料については指定された翻訳手続きが求められます。日本語での医療上の意思疎通が難しい場合などには、医療コーディネート会社を通した申し込みとなり、通訳・翻訳費用が別途かかります。

公式案内：https://www.ncc.go.jp/jp/ncch/international_medical_advanced_care/foreign_patients/second_opinion/index.html

国立国際医療センター（JIHS）

国立国際医療センターでも、海外在住者向けのオンラインセカンドオピニオンを実施しています。がんについても、肺がん、胃がん、膵がん、血液がんなど、さまざまな相談を受けた実績が紹介されています。

公式案内では、診療情報提供書や検査データについて日本語または英語の資料を受け付けており、画像データはDICOM形式での提出を求めています。医療情報をもとに受け入れの可否を判断し、その後に正式な申し込みを行う流れです。
相談時間は60分以内、料金は110,000円で、医療通訳の費用も含まれています。ただし、相談後のレポートは作成していないと案内されています。検査や治療、処方も行われません。

公式案内：https://www.hosp.jihs.go.jp/icc/on_line.html

これらは医療機関の案内に基づく例です。すべてのがん種や相談内容を受け付けているとは限らず、料金や手続きも変更される可能性があります。申し込み前には、各病院の最新の案内を確認してください。

費用はどれくらいかかる？

日本のセカンドオピニオンは、原則として公的医療保険が適用されない自由診療です。日本の健康保険に加入している人でも、セカンドオピニオンの相談料が保険診療になるわけではありません。

ただし、先ほどの国立がん研究センター中央病院のように、対面相談の料金を日本の公的医療保険の資格の有無によって分けている病院もあります。海外在住だから一律に同じ料金になるとは限らないため、費用は希望する病院の案内で確認する必要があります。

また、相談料以外にも、海外の病院での紹介状や診療記録の発行費用、資料の翻訳費用、必要に応じた医療コーディネート費用などがかかる場合があります。対面で受けるなら、日本への渡航費や滞在費も考慮することになります。
海外の民間医療保険などでセカンドオピニオンの費用が補償されるかどうかは、加入している保険の契約内容によって異なります。

病理標本も日本へ送った方がいい？

海外でがんと診断された場合、日本の医師に病理診断も確認してほしいと考えることがあるかもしれません。
ただし、通常のセカンドオピニオンで病理標本そのものを受け付けるかどうかは、医療機関によって異なります。国立がん研究センター中央病院のセカンドオピニオン案内では、病理標本を持参しても対応できないと明記されています。

そのため、病理レポートや画像データを準備することと、病理スライドや組織標本を送ることは分けて考える必要があります。病理診断の再確認を希望する場合は、一般的なセカンドオピニオンで対応できるのか、別の病理相談が必要なのかを受診先へ確認します。
海外から標本を送る場合には輸送上の手続きも関わるため、受け入れが決まる前に発送しない方がよいでしょう。